日本製の検索エンジンは必要か？

日本製の検索エンジンがないことを非常に不安におもっている。

国別の検索エンジン

以下が国別の検索エンジンの一覧である。()内の％は世界シェアであるが、Googleが91.9%と圧倒的な強さである。
シェアがなくビジネスになっていないと考えられる検索エンジンを、先進国といわれる国のほとんどが持っている。

日本	Yahoo (1.5%) / Google
中国	Baidu　(1.1%)
アメリカ	Google　(91.9%) Bing　(2.7%) Ask.com DuckDuckGo　(0.7%) WebCrawler /Google,Yahoo,Bing Dogpile　 AOL　 Metacrawler　 Lycos
ドイツ	Ecosia Fireball　 WEB.DE
ロシア	Yandex　(0.9%) Rambler
イギリス	Wolfram Alpha
オランダ	Startpage.com / Google Ilse
フランス	Qwant
アラブ首長国連邦	Maktoob
バングラディッシュ	Pipilika
チェコ	Seznam
アイスランド	Leit.is
インド	Rediff
イスラエル	Walla!
韓国	Naver　 Daum
スウェーデン	Egerin　 Entireweb
スロベニア	Najdi.si
スイス	Search.ch
ベトナム	Coc Coc

国別の検索エンジン

※INFO CUBIC BLOG(世界の検索エンジン30選)を参考に作成

検索エンジンの経済的価値

日本において、Googleが意地悪したり、なくなったりしたらどうなるか？「Yahoo」がサービスを提供しているからいいじゃない。という見方は正しくない。日本企業であるソフトバンク下の「Yahoo」が検索サービスを提供しているが、検索エンジンはGoogleを利用している。Googleは私企業であるため、企業の方針やアメリカの政策的な問題でサービスを停止したり、検索の部分的な非開示や検索順序の操作をする可能性がある。その一方で、経済の根幹となる知的活動において「Google」はとても重要なツールである。

経済的な価値は、GNPの0.01～1%程度はあると考えられ、15兆円～1500兆円/年の経済的な価値と考えてもそれほどオーバーではないだろう。

情報大航海プロジェクト

では、日本は無策だったのかと言えば、そうでもない。
2006年から「情報大航海プロジェクト」が経済産業省主体で国家予算300億円を投入して行われた。

当時のわたしは社内システム（コーポレイト）に異動になったころで、Googleマップの社内活用（Googleマップ上に人の活動情報を表示する）のため渋谷にあるGoogle株式会社を訪問したりしていた。こちらは15万人の社員をかかえている社内システムなので高額な契約になる可能性があるにもかかわらず、Google株式会社の担当者は商売気が一切ない。また、受付の人が美人である。という下世話な印象である。また、社内のメールサーバをG-Mailにしたら設備投資や運用費用など、相当なコストダウンが可能になると個人的に考えていたが、検討することは一切なかった。

情報大航海プロジェクトについては、ネーミングが素敵であるが、国プロであることから、国プロの成功事例をほとんど聞かないし、日本企業への「バラマキ」政策と感じていたので、心配ではあったが、検索エンジンの重要性、期待もしていたし、賛成していたので、うまくいくことを願っていた。
が、わずか５年で2010年にはこのプロジェクトは、ほとんど成果をだすことなく中止されてしまった。

「情報大航海プロジェクト」のホームページは、「国立国会図書館」に保存されている。